老後資金。。。

昨日の雨模様から快晴の朝です。。。

老後資金について！

1　年金

2　個人年金

3　IDECO(個人型確定拠出年金)

4　預金

5　新NISA

6　金融商品

7　不動産賃貸収入

上1は、国民年金・厚生年金を言います。

上2は、個人が生命保険会社で掛けた確定拠出年金です。

上3は、個人で積み立てる確定拠出年金です。

上4は、従来の円預金・外貨定期です。

上5は、新しいNISA(投資信託投資)です。

上6は、仮想通貨・FX(外貨取引)・投資信託・金取引等

上7は、不動産からの賃貸収入です。

年金(国民年金・厚生年金)は老後資金では欠かせない資金ですが、現在の支給額では夫婦二人の

生活資金としては不十分です。

個人年金は公的年金の不足額を補填します。

IDECO(確定拠出年金)は65歳からの支給条件なので公的年金の不足額を補填が目的です。

預金は公的年金の不足額を補填し、日常生活の資金となります。

外貨預金は資産運用の一環であり、為替相場の影響を受けるので日常生活の資金に適しません。

新NISA・金融商品は資産運用・形成の対象であり公的年金の不足額を補填に適しません。

賃貸収入は公的年金の不足額を補填し、老後生活の重要な資金となります。

現時点(65歳)での月での年金受給額は25～29万円で平均額は264,680円(2017年データ)です。

毎月の支払(公共料金・税金・家賃・スマホ代・食費・お小遣い)及び国民健康保険料がある為、実際に

自由に使用出来る金額は制限されます。

では、毎月の支払で支出割合を占める家賃に対する対応は。。。

8　現役時代に住んでいた賃貸(アパート・マンション)の家賃を見直す。

9　家賃が安い賃貸へ引っ越す。

10　自宅のある子供と同居する。

上8は、現在住んでいる賃貸(アパート・マンション)の家賃を見直し、収入(年金額)に見合った賃貸

物件を探す。

上9は、家賃が安い物件に引っ越して家賃負担を減らす。

上10は、賃貸物件を出て、子供と同居する。

賃貸物件に住んでいる限り家賃支払いは義務です。

月の年金受給額が決まっている以上、家賃の見直しは必要です。

次回は自宅に住んでいるケースについてアップします！